新築と雨漏りは無関係!?新築の雨漏りが直らないときは?
新築での雨漏りは、精神的なショックも大きく、生活への影響も計り知れません。特に、「直らない」となると、不安や不満が募るばかりです。この記事では、新築雨漏りが直らない原因と、その解決策について詳しく解説します。
三井 敬一
雨漏り調査リーク 調査責任者
これまでに日本全国延べ300件以上の雨漏り調査に携わり、何度修繕を試みても改善しなかった難易度の高いケースを数多く解決してきました。
雨漏りに悩む方が少しでも早く安心できるよう、今後も積極的に知見を活かしサポートしてまいります。
新築雨漏りが直らない原因
新築雨漏りが直らない場合、以下のような原因が考えられます。
原因の特定が不十分
雨漏りは、見た目以上に複雑な原因が絡み合っていることがあります。
目視調査や簡単な散水調査だけでは、原因を特定しきれない場合があります。
特に、複数の箇所から雨水が侵入している場合や、建材の内部で水が伝っている場合は、特定が困難です。
弊社では多種多様な調査方法を使って調査を行うので、建材や住居などに合わせて調査方法変えて原因を特定することが可能です。
使用する調査方法は現調後に確定するので見積もりと違う内容を行うことは御座いません
施工不良の根本的な解決ができていない
雨漏りの原因が施工不良である場合、表面的な補修だけでは再発する可能性が高いです。
問題のある箇所を特定し、根本的な解決策を講じる必要があります。
例えば、防水シートの施工不良であれば、該当箇所を剥がして再施工する必要があります。
建材の不具合
使用された建材自体に不具合がある場合、交換しなければ雨漏りは止まりません。
特に、屋根材や防水シートなどは、品質が悪いと雨漏りの原因になります。
業者の技術不足
雨漏り修理には、専門的な知識と技術が必要です。
経験や知識が不足している業者が修理を行うと、雨漏りが直らないことがあります。
雨漏り修理は専門的な知識や技術が必要となる為、様々な住居種別を経験している業者を選ぶとより安心です。
保証期間や責任範囲の認識不足
新築住宅には、住宅瑕疵担保責任保険や、施工会社の保証制度があります。
しかし、保証期間や責任範囲は、契約内容によって異なります。
認識不足により、適切な対応が遅れることがあります。
新築雨漏りが直らない場合の解決策
雨漏りが直らない場合は、以下のような解決策を検討しましょう。
徹底的な原因調査
専門の業者に依頼し、赤外線調査や散水調査など、様々な方法で徹底的に原因を調査しましょう。
原因を特定することで、適切な対策を講じることができます。
第三者機関への相談
施工会社との話し合いで解決しない場合は、第三者機関に相談しましょう。
住宅瑕疵担保責任保険の保険会社や、弁護士などが相談窓口となります。
専門業者への依頼
雨漏り調査の経験が豊富な、信頼できる専門業者に依頼しましょう。
雨漏りの調査にはどれだけの場数を踏んでいるかも大切なポイントです。複数の業者から見積もりを取り、比較検討することも大切です。
弁護士への相談
施工会社との交渉が難航する場合は、弁護士に相談し、法的手段を検討しましょう。
弁護士は、あなたの権利を守り、適切な解決策を提案してくれます。
関係機関への相談
国土交通大臣から指定を受けた（公財）住宅リフォーム・紛争処理支援センターによる住宅専門の相談窓口「住まいるダイヤル」など、専門の相談窓口に相談することも有効です。
弊社の新築雨漏りとの向き合い方
住居を購入・建てることはどの人においても人生で一番高価な買い物と言っても過言ではありません。
そんな中でいざ住んでみると雨漏りがし始めて一部屋の空調を年中つけっ放し、扇風機やサーキュレーターを回していないと匂いが家中に広がってしまう。
雨漏りの原因がすぐに見つかって治まればよいですが必ずしもそうとは限らず長年雨漏りと付き合っていく、年中足場が建っていて工務店もお手上げ状態というお客様を多く見てきた私たちだから解決できる可能性があります。
住人の方・工務店の方でも新築の雨漏りが直らないでお困りの場合は雨漏り調査専門会社リークまで、まずは気軽にお問合せ下さい。
重要なこと
証拠の保全:
雨漏りの状況や、施工会社とのやり取りは、写真や動画、書面などで記録しておきましょう。
これらの記録は、後々のトラブル解決に役立ちます。
専門家への相談:
雨漏りに関する知識がない場合は、私たちのような専門家に聞いてみるのも良いでしょう。
様々なお客様のご自宅で様々な要因を見ている私たちだからこその観点で原因を探し出すことが可能です
新築雨漏りが直らない場合は、一人で悩まず、専門家や関係機関に相談することが大切です。
